ITエンジニアとして起業を考えているなら、まずはフルスタックエンジニアを目指そう!

ITエンジニアとして身につけた技術を使って独立したいと考えているのならフルスタックエンジニアを目指すのが近道

プログラマにSE、ネットワークエンジニアとITエンジニアといってもその中身は様々です。でも、いつかは自分の会社を立ち上げたいというアントレプレナーシップを持っている人であれば、ぜひ目指してもらいたいのがフルスタックエンジニアです。フルスタックエンジニアとは、簡単にいえば、フロンエンドもバックエンドもネットワークも、すべてに精通していて小さなプロジェクトであればひとりで開発、運用ができてしまうエンジニアのことです。

ひとつのことでも大変なのにあれもこれもなんてできないと思う人も多いと思いますが、WEB業界では割と一般的な存在です。もちろん、それぞれすべてが完璧という人はなかなかいませんが、どれもそれなりにできるという人はある程度いて、そのなかでも特に得意な分野を持っているという状態です。ネットワークをやっている人で、そこからプログラミングに展開していくという人はそれほど多くはありませんが、プログラミングからはじめて、そこからネットワークの知識も身につけて、フルスタックエンジニア化していくというのは非常に多いパターンです。

WEB業界はITエンジニアのなかでも、プログラミングをするにしても、それを動かす環境についての知識も同時に持っていないと適切に稼働するものを開発することが難しいということがあります。昔ながらのシステム業界であれば、そういった部分はPMやSEたちで検討を進めて、最終的に要件ががちがちに決まったっところからプログラマーの登場という形が多かったわけですが、そういったウォーターフォール型と呼ばれるやり方はスピードが遅いため、WEB業界では競争力がなく、アジャイルと呼ばれる形に近い方法がとられてるのが一般的です。このアジャイル型の場合、設計とプログラムの境目が曖昧で、考えて作る、動かして試す、といったことをとにかく繰り返して仕上げていきます。そのためプログラマでありながら設計も同時に行うのが日常的に繰り返され、どちらの能力も伸びていくというわけです。

もし、あなたがいつの日か身につけた技術を使って会社を興していきたいと考えているのであれば、フルスタックエンジニアとして経験を積むことがおすすめです。それはなぜか、理由は”すべてのエンジニアのマネージメントを行うための基礎ができている状態”から経営者を始められるからです。

フルスタックエンジニアの能力をもっていれば、プログラマーもネットワークエンジニアも、PMも、SEも、すべての担当者がしっかり働き始める

エンジニアの中には技術を知っている人に対しては本気で対応をするものの、無知な人に対してはスケジュールなども余裕をもってゆったりと対応するという人たちがいます。1週間で終えられるボリュームの仕事を4週間と見積もったり、できるはずのことを面倒なためにできないかのように説明したりといった具合です。こうした事態を防ぐために必要なのは、すべての分野を完璧にマスターしていなくとも、何ができて、何ができないかを判断できる能力。何が大変で、何が簡単かを理解できる知識です。

これを持っている人に対してはエンジニアの多くは手を抜くことなく、適切な業務進行を心がけます。もし、あなたが技術を使った会社をはじめるのであれば、そうした状態を目指す必要があり、そのためにもフルスタックエンジニアとしてキャリアを積んで成長していくというのは、起業で成功するためにも非常に有効なことだといえます。

フルスタックエンジニアが経営者になった時に、もっとも気を付けるたいのは”自分でやりすぎてしまう”こと

経営者である以上、事業責任者として組織を運営すること、みんなを導いていくことが仕事となります。しかし、いろいろなことに対する知見があればあるほど、そして能力的にできるほど、人にまかせることがもどかしく感じ、自分自身でやってしまうというパターンにはまりがちです。これがフルスタックエンジニアとなるとコードの書き方について、ネットワークの構成やコストについて、プロジェクト進行についてなど、あらゆる分野に口を出しすぎてしまう、手を動かしてしまうという問題が起きがちです。経営者自らが開発の先頭を切るということは、経営についての業務の割合を落とすことを意味しますので役割から考えると好ましい状態とはいえません。いいたい、やりたい気持ちがわいてきても、本当に重要なところ以外はまかせることもまた必要です。

こういった問題もありますが、それでもITエンジニアが起業をするのであれば、まずはフルスタックエンジニアを目指すことを是非ともおすすめしたいところです。起業、独立を考えているのであれば是非一度検討してみてはいかがでしょうか。

求人を見て応募した会社が以前いた会社に問い合わせすることがあるということを知っておこう。円満退社に向けての活動のポイント

キレイに退職することはキャリアから考えるととても重要。辞めた後も人間関係は資産になるだけでなく、内定率にも大きな差がでることも。

転職の際に今いる会社は辞めるからどうでいいといわんばかりに、勤務態度、仕事の質などすべてを悪化させる人がいます。これはキャリアという観点でみて、非常に損をするやり方でありおすすめできるものではありません。まず、今いる会社を退職した後も、人間関係は資産として持ち続けることができるものです。円満退職は今いる会社の同僚のためでもありますが、最終的には自分が得をするために必要なことなのです。

ます会社の規則があればそれをしっかりと呼んで、退職の手続きを把握するところから始めます。そのプロセスをしっかりと踏んでやるべきことをやり、周囲の人が退職する際に笑顔で送ってくれることを理想としてすすめていきます。

知らないという人も多くいる事実として、退職した後などに転職活動をすると、どういった人物であったか、辞めた理由や勤務態度などについて、前職の会社に問い合わせが入れる場合があります。こうした時、退職の仕方が悪いと良いコメントをもらうことができず、結果として内定をもらえなくなるということは少なからず起こります。情けは人の為ならず。円満退職で周囲の人に配慮して辞めていくのは、自分に返ってくることでもあるのです。

円満退職のために気を付けたいポイントを抑えておこう!重要なのは会社、同僚たちが混乱や不安なく業務を続けられる環境を作ること

円満退職といっても具体的にどうすればいいのかわからないという人も多いはずです。そんな人たちのためにここでは円満退職をするためのポイントをご紹介していきます。

  1. 退職するという話はできる限り周囲の人に話さない。特に上司との話し合いが終わるまでは厳禁
  2. 退職するまでの日程に余裕を持つ。できれば、退職日は自分の希望と会社の都合をすり合わせて決める
  3. 上司の指示に従い引継ぎをしっかり行う
  4. 上司、同僚などにしっかりと退職の挨拶をする(できれば連絡先の交換も)

まず、上司に退職についての話をしっかりとするまでは、社内の人たちに辞めるつもりだといった話をするのは、社内に不要な混乱をもたらすことがあるため、できる限り避けましょう。周囲の人が退職するとわかると、多くの職場では精神的に動揺が起き、場合によっては退職者が追随して生まれることもあります。上司、会社はそうした事態を避けるため、退職するにあたって問題のない状態ができるまで公表は避け、準備がすべて完了して、退職日の直前に説明をするという会社が多くなっています。

次に配慮したいのは退職日です。辞めたいと思ったら気持ちが高ぶっていき、すぐにでも退職したいという気持ちになってしまう人は多くいますが、できれば退職日は上司と話し合いを行い、自分の都合と会社の都合をあわせて、混乱なく業務を引き継ぐことができる期間を設けて設定していきましょう。辞めた後にいやな印象を残すのはキャリアとしてはプラスに働きません。

そして引継ぎ先の人がきまったら、しっかりとドキュメントを作って説明したり、代わりに業務の一部をやってもらうOJT形式ですすめるなど、段階を踏んで引継ぎ先の人が自分一人でできるようになるところまでを目指します。もちろん、その人が問題なくできるかどうかは能力次第であり、完璧な状態にすることはできません。しかし、あの人の能力が低いから、といったように他責で引継ぎがうまくいかないようなことを考えず、どうやったらこの人でできるかを考えて工夫することが重要です。

最後は挨拶です。”終わり良ければすべて良し”で、できれば退職日などに上司、同僚などにしっかりと退職の挨拶をしてまわりましょう。その時に退職した後も人間関係を維持したいと思う人がいれば、連絡先の交換などをしておくのもひとつです。その人もいずれ転職して他の会社にいくこともあるかもしれません。そうすればより一層、仕事における人間関係は広がり続けることになります。いままで仕事をしてきた中で作り上げた人間関係は、退職後も大事にする意識を持つと最終的にはあなたが得をするはずです。

内定を勝ち取るための職務経歴書の書き方。

どんなに実力があったとしても職務経歴書の書き方が悪いと転職では失敗することもある。でも、書類選考を通すことを目的化すると面接では逆効果になることも。

転職の際に提出が求められることが多いものといえば履歴書、そして職務経歴書です。中途で年齢があがるほど、履歴書以上に重要になってくる職務経歴書は書き方次第で印象がまったく異なるものになります。提出する書類の目的は担当者の人に「ぜひ会ってみたい」と思われることです。どういった記載があれば有利に働くのかをしっかり考えて記入していく必要があります。しかし、書類選考を通すことばかり意識してしまうと、面接の際にマイナスに働くこともあるので要注意。書いてあることがどんなに立派でも、実態が伴っていない話ばかりでは面接まで進んでも虚偽あり、自分を過大評価する傾向が強い人間としてマイナス評価になることもあります。。

書類選考であってみたいと思わせて、面接で実際にあった時も好印象で内定まで勝ち取れる。そんな職務経歴書の書き方について紹介していきます。

重要なことを簡潔に伝えることを意識しよう。冗長的な文章では読んでもらえない可能性がでてくる上に仕事の能力に疑問を持たれることもあるんです

職務経歴書で重要なのはまず最初は「読んでもらえること」です。送ったらすべてしっかり読んでくれるかというと、人気の企業や求人ほど、読むに値しないと判断された場合はぱらぱらと眺めて終わりということは良くあります。まず読んでもらうためにやることは読む気にさせることです。小さな文字で10枚以上にわたって延々と書き連ねている書類が送られてきたら、あなたは読みたいと思うでしょうか。興味深い経歴をもっていたり、特殊な能力を持っているという場合を除き、多くの担当者はチラ見して全部を読むようなことはほとんどありません。

読む気にさせるためには文章量とデザインが重要です。そして読む気になっていざ読んでもらえたら内容と表現が重要になってきます。まず読む気にさせるという点では、重要な点だけがしっかりと目に入ってくる書類であること。強弱のない文章では興味を引き立てることはできません。一般的に職務経歴書のテンプレートとされているものも、そうしたことをある程度、配慮しているものになっていますが、できればそこからさらに興味を引き立てる部分を大きさ、文字の太さ等でしっかりと強弱をつけていきたいところです。そして文章量も読む人が気になる大切なことを簡潔に書くことを心がけてまとめていきましょう。あまりに文章量が少ないのは問題ですが、多すぎるのも読む気を奪うという意味で問題になります。長文でやる気をアピールするという方法もないわけではありませんが、それは志望動機などを記載する履歴書などのほうでやることであり、職務経歴書では実績と能力を端的に説明することに集中することをお勧めします。

簡潔さのない文章の問題点は、読む気を失わせるだけではなく、求められていることを理解してそれを端的に説明する論理力の低さと受け取られる可能性もあることです。要点を絞るためには、目的を理解しており、大事なところを残して余分なところを省く必要があります。これはどんな仕事をする上でも重要なものであり、ホワイトカラーで高い論理力が求められる仕事であればそうした点もチェックされることは理解しておく必要があります。

職務経歴書の目的は「実績」と「能力」をアピールして募集している求人にふさわしい人間であることを説明すること。そのためにはどんな人が求められているかを考える必要がある

職務経歴書はその人がどんな仕事に従事してきて、どんなことをやってきたのかという実績、そして能力としてどのようなものを持っているかを説明するためのものです。内容を考えるにあたっては、相手が知りたいことをしっかりと考えることからはじめる必要があります。そのためにまずは求人、そして企業についての情報を深読みしていきましょう。どんな企業で、どんな人を、どんな理由から募集をかけているのか。これがわかれば、必要とされる人物像がはっきりと見えてきます。能力が高く、自主性があり、ミスが少なく、責任感がある人材が欲しいというのはどの企業においても共通しているわけですが、それぞれの詳細な内訳は会社の文化によって変わってきます。

たとえば控えめな人材が評価される会社と、前面にでて強気な発言を好む会社は、評価する人材が違ってきます。責任感があることを説明する場合でも、余計なアピールはなく職務の継続性などからそれを感じることを好む担当者もいる一方で、法令など気にせずにとにかく休みなく働きましたという体力任せの人を好む担当者もいます。企業、そして担当者によってチェックするポイントは違ってくることも多いため、企業文化を研究することはとても重要です。あきらかにすごそうに書いた方がいい会社もあるし、余計なことは書かない方が評価してくれる会社もあるわけです。

こうしたところをしっかり検討した上で、次は中身について考えていきます。まず求められる人物に合致する人間であることを説明する実績、能力を記入していいます。この時、会社や部署など組織としての実績、能力を説明するところと自分自身の実績、能力をしっかりと分けて考えることが重要です。ベテランの選考担当者であれば「それはあなたの実績や能力ではないでしょう」とすぐに見抜くようなことを書いてしまうと、それだけで書類選考が終わってしまうことがあります。また、そうした人たちの多くは、自分を過大に大きく見せようとする人を嫌う人たちも多いため、しっかりと自分をアピールする記載にしていくように心がけましょう。

キャリアダウンに気をつけろ!ネガティブな理由の転職に多い、何もプラスがない不満爆発型転職はキャリアダウンの可能性大

キャリアアップは上向きのプラスな状態。キャリアダウンは下向きの避けるべき道

キャリアダウンは転職などに失敗してどんどん自分の価値が下がっていく状態を表すものです。 あまり耳慣れないものですが 、転職などを通して成功していく様子をキャリアアップと表現することの真逆と考えるとわかりやすいと思います。行き当たりばったりで生きていると誰しもが陥る可能性がある身近なもので、多くの転職経験者たちが陥っているものでもあります。今よりも良い会社で、良い待遇を考えて転職する人がほとんどですが、実際には現状維持、それどころかどんどんひどくなっていくというという人の数は結構な数に上ります。

キャリアダウンの恐ろしいのは、一度下がり始めるとなかなか元の軌道に戻せないこと。落ちるのは一瞬ですが、上っていくのは大変なのです。転職を繰り返し、業種も職種もばらばらで、履歴書などの書面で見ると、瞬間に我慢ができない上に計画性もなく困難にぶつかるとすぐに逃げ出してしまう人であると判断される人は、転職度に間違いなくキャリアダウンしています。みんなが望まないこうした状態はどうして生まれてしまうのでしょうか。

なぜキャリアダウンは起こるのか。原因は不満爆発型転職による戦略の不在、冷静さの欠如。人材紹介会社を利用する場合は、構造的な問題にもしっかり目を向けないと落ちる確率はさらに上がる

キャリアダウンが起こるのは、どういう時に多いかといえば圧倒的に不満爆発型転職の時です。自分がやりたい仕事じゃない、上司や同僚と気が合わない、適切な評価を受けられない。こうした不満が蓄積して、どこか他の会社に行けばこの問題をすべてを解決できるはずと、衝動的に転職を行うのが不満爆発型の転職です。

このタイプの転職がすべて問題になるわけではありません。不満が爆発しての転職ではあるが、以前からしっかりと戦略を練ってきてキャリアを育ててきており、そして冷静さを保ち、キャリアを積み上げることができる次の仕事のイメージをしっかりと持ち、慌てない、腰を落ち着けた活動をする限りは問題にはなりません。問題になるのは行き当たりばったりでなんとなく行動して決めてしまう衝動型の場合です。気に入らないから会社を辞めたい。なんとなく良い気がしたので応募をしてみた。決まったので転職してみた、という戦略的な考え、冷静な判断が入っていない場合、それで好ましい状態になっている確率は極めて低く、多くは失敗に終わります。

特に人材紹介会社などの人材ビジネスが関与する場合、仕事の特性上、早く決めて売上につなげたいというところがあるため、中長期的に考えて本当に好ましい選択肢を進めてくれるばかりではありません。ひどい場合は、今よりも悪くなることがわかっていても、なんとか良く見せて転職を促して入社させようとすることすらあります。

今よりも良い条件、そして今よりも良い環境を手にするのは簡単なことではありません。そうした難しい転職活動は、当然のことですが内定を獲得し、入社できる確率は低くなります。しかし、人材紹介会社などのビジネスの場合、支援しても入社が決まらなければ人材紹介会社は1円にもならないので、内定がとれない、入社してもらえない状況だけは避けたいというのが本音です。 そのため、どうしても 簡単に決まるところを優先たくなるわけです。

キャリアアップを目指すのであれば、まずは自分のキャリアビジョンを明確にすること。人生を通して作り上げていく自分のビジネスストーリーを持つことがキャリアダウンを防ぐ万能薬

人生において確実なものというのはそれほど多くはありません。ほとんどの物事はどうなるかをコントロールすることはできないものです。キャリアについても同様で、そのほとんどは努力することで確率を上げることはできても、絶対的なものを保証することは誰にもできないものです。そのため、どうやっても問題を完全に防ぐことはできませんが、努力によって成功する確率を上げることはできます。まずキャリアダウンを避けるための方法として、最も好ましいのはキャリアビジョンを明確にすることです。キャリアビジョンはビジネスにおける自分の羅針盤のようなもので、それに基づいて努力を続けることで目的地にたどり続ける確率が上がっていきます。これがあることで、もし現状の仕事に問題を感じても、キャリアとして必要な仕事であることがわかれば、不満だけで衝動的に動くことを抑えやすくなる効果もあります。

キャリアビジョンを明確に持ち、そこに沿って努力を続けていくと年数を重ねるごとにあなただけのビジネスストーリーが育っていきます。それは小説や映画のようなもので、サクセスストーリーとなっており、主人公が経験を通して能力、人間性、そして収入なども向上していく話となっているのが理想です。あなただけの成功物語をつくりあげるためにも、キャリアビジョンをしっかりと持つようにしましょう。

就職活動の基本は自己分析。これまでと、これから、実績と未来を考えて自分だけの良い条件を考えだそう

どんな会社が良い会社なのか?その答えは人によって変わります

みんな良い会社に就職したいと思っています。休みがとりやすい会社、立派なオフィスの会社、福利厚生がしっかりしている会社。みんなが思う良い会社というのはある程度決まっているものですが、そうした会社で実際に働いて全員が幸せになれるかというとそうではありません。

どんなに素敵なオフィスでも1カ月も通っていれば何も思わなくなります。高層ビルで素敵な眺めだなと最初は思ったとしても、すぐに外を眺めるなんてことはしなくなりますし、それどころか高層ビルであるが故の朝やランチ時のエレベーター待ちの行列や混雑にイライラするということはよくあることです。

福利厚生が充実している会社に入ってみたら、その多くはだれも使っていない、不要なものだったことに気が付くということもあります。福利厚生には大きく3種類あって、1つは本当に全従業員のためになるもの、次が一部の従業員だけを幸せにするもの、そして最後が人材募集対策の一環で充実しているように見せるためのアクセサリーです。全従業員のためになるものが充実しているのはすばらしいのですが、一部の従業員のためだけのものなどだと、利用しない人は不公平に感じて不満がでてきますし、アクセサリー系のものになるとこんなものにお金を使わないでくれという声が社内から上がってくることが多くなります。

多くの働いている人は会社、そして仕事に不満を持っています。それが示すものは多くの人たち向けに考えて提供されるもののほとんどは、ひとりひとりに最適なものではなく、一般的な良いものを追い求めても良い就職はできないことを結果として示しています。まず就職で成功するためには、一般常識を一旦忘れて自分をしっかりと分析し、自分にとって大切なもの、良いものとは何かを考え抜くことが重要になります。

自己分析は良い会社を探すための第一歩。過去の自分を振り返って満足できたものから探していこう

みんなにとって良い会社が、あなたにとって良い会社とは限らない。そうなのであれば、あなただけの良い会社を見つければいいだけです。そのために徹底して行いたいのが自己分析です。自己分析は自分自身を見つめ直すことで、自分が頑張れるもの、満足できる環境を見つけ出すための作業です。人はそれぞれ違った個性や能力を持っているので、それに合致する場所で仕事ができれば働き始めた後も自ずと満足度は高いものになるはずです。

まず最初に行うべきは過去の分析です。過去、学生時代や社会人生活のなかなど、これまでの経験のなかでたのしいと思ったこと、満足できたことを書き出していきましょう。それが終わったら次はやってみたけどどうしても難しいと感じたこと、どうやっても我慢できない不満があったことをまとめていきます。ここからわかるのは、これまで、そして現在のあなたにとっての良い条件が見えていきます。しかし、これだけで決めるわけにはいきません。あなた自身の人生を変えるかもしれなど大きな目標があれば、本当は頑張れたかもしれないからです。

頑張れたこと・満足できたこと難しかったこと・不満があったこと
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次に取り組むのは人生の目標です。みんな漠然と良い人生を送りたいと思っていますが、それが具体的にどんなものなのかはわかっていません。結婚はするのか、子どもは欲しいのか、家は買うのは、どこに住むのか、休日はどうすごしたいのか、40歳、50歳、60歳の時はどんな生活を送っていたいのか。そんなことはしっかり考えているという人もいるかもしれませんが、その場合はあなたがこれから10年間で稼ぐ必要がある金額はいくらかにこたえられるかどうかが重要です。これにこたえられないようであれば、それはまだまだ漠然としてる状態です。現代においては、目標を達成するためには多くの場合、お金が必要になります。そのお金を稼ぎ、そしてその上で自分が継続していける、頑張れる仕事ができるところこそが、あなたによっての良い会社ということになります。

20代30代40代50代60代70代
人生のイベント・夢
必要な金額

みんなが満足する会社がないのは、みんな個性も能力も人生の目標も違うから。まずは自己分析で目標とすべき会社の条件を見つけ出そう

みんなそれぞれ違う人生を歩んでいます。好きなものも違えば、たのしいと思うものも違います。さらには人生設計も違うわけですから、みんなの意見を聞いただけではどうやっても良い会社を見つけることはできないわけです。みんなに人気の企業も良いけれど、みんなが気が付いていない、そしてみんなは満足できないけれど、あなたにとっては最高の会社があるかもしれません。それを見つけるための条件を作るために欠かせないのが自己分析。しっかりと取り組んで、業界や企業研究に役立てていきましょう。

派遣会社のマージン率って知ってますか?大手でも以外に差がある派遣スタッフに対する還元率

派遣会社はマージンで運営されている。そのマージンの中から派遣社員は福利厚生を受けている

派遣会社は就業先となる企業から料金をもらい、そこから指定のマージン率で求めた金額を差し引いて派遣社員に給与を支払います。このマージン部分で派遣会社は運営されています。この死収益を使って営業や経理など必要な人材の人件費、オフィスの賃料など必要なコストを支払わっているわけです。ざっくりとした説明をすると下記のようなことがいえます。

企業が支払う派遣料金 = 派遣社員の給料 + 派遣会社のマージン

この派遣会社のマージン率は、企業によって異なるため派遣会社選びの重要なポイントのひとつです。ただ、ひとつ注意が必要なのが、マージンがすべて派遣会社のものになるわけではありません。このマージンの中から派遣社員は様々な福利厚生を受けることになりますので、マージンがあまりに低いところは福利厚生をしっかりチェックしてみる必要があります。

大手の派遣会社のマージン率の比較結果

マージン率はどの派遣会社も公表することにあっており検索エンジンなどで派遣会社+マージン率などと検索すると出てきます。ここでは大手派遣会社の3支店ごとに調査した結果をご紹介します。結果はどうかというと、ご覧の通りかなり違う数字で派遣会社毎の特性がでています。

パーソルテンプスタッフ丸の内オフィス20.50%
池袋オフィス22.90%
新宿オフィス23.60%
パソナパソナ・新宿29.70%
パソナ・立川26.80%
パソナ本部29.60%
リクルートスタッフィング本社27.80%
立川27.70%
横浜28.60%
アデコ首都圏130.90%
西東京支社30.60%
新横浜支社30.70%
スタッフサービス池袋第一オフィス36.30%
渋谷第一オフィス36.00%
新宿第一オフィス30.60%

調査数が少ないためこれが全体を表しているとはいえませんが、概ね20~35%前後、28%が平均的といった感じとなりました。これだけを見ると高いようにも思えますが、派遣会社の良い、悪いというのはこうしたマージン率の違いだけで語れるほど単純なものではありません。

マージン率が高い派遣会社=悪い派遣会社というわけではない。そのマージンで何をやってくれるか、どんなことにお金をかけているのかが大切

有給休暇や社会保険、それに研修や教育といった福利厚生がこのマージンから提供されることになります。そこに加えて派遣会社を運営する管理費や利益が入ってくるという仕組みになっていますので、マージン率や金額だけでなく、その中身をチェックすることが重要です。派遣会社によっては研修などは一部有料というところもある一方、全額無料で学習機会を提供するところもあります。あなたが利用したい福利厚生によっては、マージン率が高くとも最終的に得ができる派遣会社も中にはあるかもしれません。

ただ、ひとつ間違いなく言えるのは、販売費や広告宣伝費の割合があまりにも高い派遣会社は労働者への分配率が低い、つまり労働者よりもビジネス重視の派遣会社といえます。そうしたところに登録、就業して満足できるものを得られるかは疑問が残ります。知名度や求人だけで選ぶのではなく、こうしたマージン率も派遣会社選びの際には比較してみましょう。

派遣社員の平均年収は327万円で正社員よりも90万円ほど低い結果に。でも、お金以外の面でみると派遣社員にはメリットもけっこうあるです

派遣社員は非正規であることは間違の無いこと。年収も統計的にみて正社員よりは劣るの事実。2019年度だと派遣社員の平均年収は327万、対して正社員の平均年収は414万円万円で90万円近い差が生まれている

派遣社員は非正規で給与が低いということはよく言われますが、統計的な調査結果をみていくとそれらのほとんどは事実です。まず派遣社員で働く人の全国平均の1日当たりの賃金は 13,831円 です。これは厚生労働省が派遣会社に対して行う調査結果の数字で、ここに勤務日数をかけて求めた数が、目安の月収、年収となります。2019年は週休2日に祝日と夏季休暇、冬期休暇を加えて計算する休日は128日ほどになります。年間が365日であることから、勤務日数は237日となり、派遣社員の平均年収は327万円が全国平均の派遣社員の年収安となります。パーソナルキャリアの調査結果をもとにすると正社員の平均年収は414万円であることと比較すると90万近く低い収入であることがわかります。

給料は安い、しかも期間雇用。デメリットばかりのようだけど派遣社員の良いところは何?それは派遣会社が間に入っているということ

非正規とも呼ばれる派遣社員は雇用期間も決まっており、さらに給料も正社員と比べて安いということを考えると何も良いことがないようにも思えますがそうではありません。良い点のひとつは派遣会社が間に入っているということです。まず、給与という点では派遣会社がいることはマージンを取られてることになりますのでマイナスではあります。しかし、一方で間に入っているからこそ助かる点もあります。またそれ以外にも正社員とは違いがありますが、その違いこそがメリットとして機能するケースもあります。こうしたことを総合して、メリットとして感じることが多い人には派遣社員は決して悪い選択肢ではありません。

派遣社員としてのメリット

  • 派遣会社が自分で見つけることが難しい仕事を見つけて提案してくれることがある
  • 派遣会社が応募条件に合致していない仕事でも企業と交渉して選考を進めてくれることがある
  • 就業先で困ったこと、戸惑っているなどの悩みを聞いて、 派遣会社のスタッフが場合によっては交渉してくれることがある
  • 退職をしたい場合、次回の契約更新を希望しないと伝えるだけで後はやってくれる(就業先の方、派遣会社の方の両方から慰留されることもあるのでデメリットにあることもあります)
  • 最初から短期間を前提としてたくさんの企業を経験してもキャリア的にマイナスになりにくい
  • 正社員に求められる会社への貢献意識などを求められることは少なく、自分の業務にしっかりこなすだけで良い場合が多い
  • 派遣社員として働いてみて良く会社、職場であることがわかってから、正社員への希望を出して就職することができる紹介予定派遣制度があるので、リスクの低い転職を実現するこができることもある

派遣社員と正社員、どちらで働いても働く会社、職場次第という問題もあるので働いてみないとわからないという点はどちらも同じ。問題があったときに辞めてもマイナスが少ないのは派遣社員の良いところ

派遣社員には良い点も悪い点もありますが、ただ、多くの問題は結局、働く会社、職場次第というのが実態であります。これは正社員も同様ですが、人間関係や企業文化など求人票ではわからないところについては、実際に働いてみないことにはなんともいえません。大きな利点ともいえるのは、この点に関するリスクについてで派遣社員は優れている場合があるということです。正社員で転職をして、どうにも合わない会社だったということで次の転職を行うと、短期間で仕事を変えるジョブホッパーとして見られてしまい、キャリア的にマイナス評価を受けやすくなります。対して派遣社員の場合は、そもそも短期間の雇用契約であったことを伝える限り、それ自体がマイナスに働くことは少なく、合わないときに辞めやすいというのは非常に優れている点といえます。また、働いてみて良い会社だと思ったら、そこから正社員への道を目指せる紹介予定派遣という制度もリスクを減らした良い転職には優れたものです。

休みが多い会社で働きたい!そんな転職活動をしている人に知っておいてもらいたい休日についての基礎知識

年間休日は2019年は128日が標準的な年間休日数?年度、業界、会社によって異なるのでしっかり確認をしよう

年間休日はその名の通り、1年間に休みとして提供される休日の数です。この数のなかには有給休暇は含まれません。仮に土日祝日が休みだとすると、1年間は52週ありますので土日だけで104日あります。ここに祝日を加算して求められますが、2019年は祝日が17日分ありますので104+17=121日が休みととなります。ここに会社が定める夏季休暇、冬期休暇(年末年始休暇)を加えることになりますが、一般的なのが夏は3日、冬は4日で合計7日となりますので121日に7日を加えて128日が標準的な休日数となります。ひとつ注意が必要なのは、祝日の数は年度によって増減があり、今年は新天皇即位日など、例年よりも日数が多くなっています。

もちろん上記の計算はあくまで正社員で、また土日祝日が休みの会社という前提での計算となりますので、週休2日制をとっていない会社も業界によっては多いため、業界ごとに異なるものとして考えていく必要があります。そのため転職や就職活動をする場合は、しっかりと志望先の業界、会社の日数を確認しておくのがおすすめです。

企業ごとに違いはあれど法律で定められている最低休日数がある

会社や業界によって差はあるものの、法律で定めれている事実上の最低休日数が存在します。労働基準法では、週に1日、もしくは4週間に4日以上は法定休日として休みを提供しなければならないことが定められています。これは残業代が出るかどうかといったことに関わらず、提供される必要なものです。法令についてもしっかりと遵守し、労働者ほどが徹底されている会社かどうかを確認するためには重要なポイントともいえます。

法定休日にも仕事をすることが求められる会社の場合、ちゃんと36協定が締結されているかどうかを確認をしよう

まず法定休日は週に1日、又は4週間で4日以上と定めらえているという場合、多くの週休2日制の会社では土日のいずれか、多くは日曜日が法定休日で土曜日は会社が定める休日ということになります。この時、会社が定める休日に仕事をする場合は必要ありませんが、法定休日である日曜日に働く場合は、36協定 (サブロクキョウテイ) を締結して申請しておく必要があります。36協定は 法定労働時間として定められている1日8時間、週40時間を超える労働を行う場合に、 会社と労働者(多くの場合は労組)と書面による協定を締結して、それを労働基準監督署に提出するものです。労働時間が40時間を超えるだけでなく、法定休日に仕事をする場合についても同様に必要となるものです。会社の法令順守の意識が見えてくるところでもあるため、法定休日に仕事をする場合があるのか、もしある場合は、36協定についてどうなっているかを知っておくことは良い会社選びのためにチェックしたいところです。

給与は個人の頑張りよりも業界構造によって決まることが多いって知ってましたか?より良い仕事に就くために業界研究をしっかりしよう

やりたい仕事から考えていくのも大切だけど最後は給与だと思っている人こそ業界研究をしっかりすること。キャリアは積み重ね。希望の業界で1歩ずつ無駄なく進んでいこう

一生懸命働いていればそのうち報われる。多くの人が教えられることですが、給与などの待遇という面から考えると現実の社会はそのようにはできていません。仕事を探すときにどんな仕事ができるのかという点から考える人は多く、求人メディアなどで検索する際も職種などから探す人は多くいます。転職サイトなどの場合、給与をはじめとした条件の違いは大きいため、職種などから探した場合でも最終的に自分が希望するキャリアを歩める業界を選択する可能性はあります。しかし、新卒やアルバイトなどの場合、給与面だけでは業種ごとの違いがわかりにくいため、求人の募集企業の業種をしっかりとチェックしておく必要があります。

なぜ業種によって給与などの待遇に差が出てくるのか。それは一言でいえば利益率の違いです。利益率が高い業界は最終的に会社に残るお金が大きなものとなり、そのお金を使って事業投資をさらに行っていくこととなります。その中でより魅力的な人材を獲得するために、労働者の給与をはじめとした条件面をより良くしていきます。しかし、この時、十分な利益を生み出すことができない業界では、給与条件などをあげることが難しいわけです。もし、がんばった分、給与をあげていきたいと考えるのであればとにかく利益率の高い業界にこだわるべきというわけです。

給与が上がっていく業界かわからない場合は「従業員の給与を10倍にしたら会社の売上や利益が10倍以上になるか」と考えてみよう

業界ごとの細かなことをしっかり研究することが一番ですが、そこまでやる気は起きないという場合や、やってみたけどよくわからないという場合におすすめなのは、その求人の仕事に就いた後のことを考えてみるだけでもある程度わかることがあります。その時の質問は「従業員の給与を2倍にしたら会社の売上や利益が2倍以上になるか」というものです。この時の答えがYESであれば、その業界の利益率は高い、又は努力次第で高くできるところといえます。

まずサービス業、特に外食産業などで考えるとわかりやすいのでそれをもとに考えてみましょう。従業員が10名の居酒屋があります。この時、10名の給与を2倍にしたら売上や利益は2倍になるでしょうか。答えはNOです。席数や周辺の住人の数は一定であり、どれだけ良いサービスを提供したとしても回転率を上げる努力をしていっても1日で売り上げられる売上や利益は限界があります。つまり、どれだけ従業員が努力をしたとしても会社が手にする数字では大きなプラスは見込めないため、従業員に還元ができないというわけです。

給与にこだわりたいのであれば、こうしたビジネス構造を考えて、応募すべき企業を絞り込んでいきましょう。

将来性抜群のWEBエンジニアという仕事。非エンジニアの人もまだまだチャンスあり。ゼロから始めて魅力的なキャリアを作っていこう!

インターネットの登場によってすべての業種がネットとの接続、そしてシステムによる効率化への取り組みが求められるようになった。Webエンジニアはこれから全ての業種で求められる仕事になる

プログラミング、システム設計等を行うITエンジニアのなかでも、インターネットを使ったサービスに関する開発を主に担当するのがWEBエンジニアです。厳密な定義はないため、求人などではプラグラマ、SEといった表記となる場合も多くなります。

このWEBエンジニア、一般的にはWEBサービスを提供する会社や開発会社、制作会社などで働く割合は多くなりますが、最近ではなぜこの企業が?と思うような業種の企業でも募集されることが増えてきています。インターネットは登場以降、多くの産業を通信によって働き方、業務の進め方を変えてきました。一見、そうしたテクノロジーの世界と縁遠そうな業種、企業においても、ネットは欠かすことができないものとなっており、幅広い業種でWEBエンジニアは求められています。

Webエンジニアの魅力は収入、そして将来性に加えてモノづくりの醍醐味と評価がわかること。お金も大切だけどやった結果が見える、使ってもらえているかどうかがわかるのは、仕事を継続していく上でとても重要

Webエンジニアという仕事の魅力はシンプルなものとして収入があります。非常に高額な給与をもらおうと思えば、努力は必要になりますが十分に可能であり、努力が収入という形でしっかり返ってくるというのは仕事という観点で魅力のひとつといえます。また、将来性についても前述のとおり、大変明るく、キャリアの選択肢としてあげるマイナスはほとんどありません。

さらにWEBエンジニアという仕事は、一般的なシステム開発と少し違うと違い、自分が開発したものがインターネットを通じて公開、利用されるという点があります。そして、その結果は様々なログやアクセス解析の数値などから数字で把握することができ、自分の作ったもの、関わったものの評価をはっきりと目にすることができます。収入、将来性に加えて、モノづくりの醍醐味、そして市場やお客様からの数字でのフィードバックを受けられるわけですから、継続的なやる気を作り出す仕組みが作られているともいえ、十分に魅力的な仕事といえます。

お金も当然大切なものではありますが、やはり頑張って結果を評価されたいと思うのは人間であれば当然のことです。あくまで数字としてではありますが、実際にどれくらいの人が使っているか、改善を入れた結果、どれくらい伸びたかなどが一目瞭然となるのは、モチベーションという点で大きなアドバンテージとなります。

ゼロからWEBエンジニアを目指すためには何からはじめるべきか?

これまでプログラミングやシステム開発などの経験がまったくないという人でも、WEBエンジニアを目指すことは十分に可能です。当然、ある程度の努力は必要になりますが、未経験、未学習からのスタートでもWEBエンジニアになって活躍している人たちはたくさんいます。ここでは様々な方法があるなかで、主要なルートをいくつかメリットやデメリット、特徴なども交えながらご紹介していきます。

とにかく独学+自分の興味があるものを作ってみる。学習と経験を積んでからWEBエンジニアの仕事に応募するというコース

活躍して高い評価と給与を手にしているWEBエンジニアが多いコースです。とにかくやってみる、好きなものを作る。できるまでやる。それを繰り返していく中で、わからないことが次から次へとでてきますが、それを独学で様々な領域に広げていき、気が付けば、ビジネスでも通用するレベルに達していたという具合です。そして、その後、求人に応募して、就業を通して実務でさらに能力を広げていきます。この方法の良い点はWEBエンジニアとして大成している人たちと同じコースであるということで、実際に働き始めた後も高い評価を得やすい人間になりやすいということが挙げられます。デメリットはモチベーションを高くもって努力を続ける必要があるということで、自分に厳しくするのが苦手という人にはあまり向きません。

この方法を行う上で一番のおすすめは、まず自分が好きなウェブサービスをみつけること。その上で、どんな機能があり、それがどうやって作られているのか、どういう動きをしているのか、データはどんなものが必要なのかを考えてながら、初心者向けのエンジニア本などを片手に、基礎学習をしながら、自分の理想とするものを手探りで作る、考えるということを繰り返すことです。もちろん簡単ではありませんが、自分がまったく興味がないものよりは、好きなものを作るというのは継続する上で大切なモチベーションになりえるので、まずは好きなものを探すことも大切です。

未経験者でも可!研修があるから大丈夫というシステム開発会社などに正社員として入社して働きながら学んでいくというコース

就業している人たちの割合で考えると多いのがこのコースです。お金ももらえて、しかも学べるなんて一見するとメリットしかないように見えますし、それは多くの人が選ぶはずではあるのですが、このコースにももちろん悪い点もあります。まずメリットは、収入が確保できるということと、さらに教えてもらえるということになります。デメリットはこの手のスタイルで募集をしている会社の多くが、エンジニア派遣を行っている会社か、もしくは魅力的な事業を手掛けていないために経験者採用が困難な会社、このいずれかの可能性が高いということです。

まずエンジニア派遣、通称SESとも呼ばれるものですが、これはすべての人にとってデメリットとはいえないかもしれませんが、エンジニアとして働いたことがある人たちからは、敬遠されることが多いものとなっています。まずSESというものを説明するためには、古くからあるシステム開発の世界におけるビジネスの仕組みを理解する必要があります。古くからあるシステム関連のビジネスの世界では、人月(にんげつ)とよばれるエンジニアを1カ月間、働かせる権利を販売する見積もり、契約の方式があります。3人を1カ月間働けるとなれば3人月、10人を5か月間働かせれば50人月というわけです。この方式を用いて受託開発、自社サービスをやっているような会社の場合は、見積もりで出した以上の期間がかかったとしても、多くの場合は自社の見積もりが不適切であったために赤字がでることになります。そうなると会社としては一大事ですから、なんとか期間内に終わらせるためのモチベーションがあり、創意工夫、そして良くも悪くもプレッシャーが生まれやすく、その結果、エンジニアとしては良い成長環境となる場合が多いわけです。

しかし、大きな案件を受注した会社から依頼された、エンジニアを送り出すだけの子請け 、孫請けのSES事業を行っている会社の場合は、この人月方式が恐ろしい結論を導き出します。まず、派遣したエンジニア全員が活躍してくれなくても売上は入ってくるため、本気で活躍できるエンジニアを用意する気が最初からなかったりする会社も多くあります。10人依頼されたが、いま6人しかいない。役に立たなくても4人を派遣して座らせていれば、4人分の売上が上がるという算段です。また、同時に完成させることにコミットする必要がないこともあり、本当にただ座っているだけということが許されることもあり、エンジニアとして仕事をしているように見せる技術だけが伸びていくというのは、実際にある話です。短期間だけ働くつもりなら、こうしたSESはむしろ歓迎かもしれませんが、能力、意識、経験、すべてが将来につながらず、むしろキャリアとしてはマイナスの評価を受けることもあります。SES出身のエンジニアは、いわれたらやりますというタイプの人に育ちやすく、また、達成意欲が低い人になりやしため、事業会社系のなどでは、選考の際にマイナス評価を受けることもあるわけです。

また、もうひとつの可能性としてありえるのが 魅力的な事業を手掛けていないために経験者採用が困難である会社です。こちらはその名の通り、自社サービスが魅力的でなかったり、業種が不人気でWEBエンジニアに関わらず人の採用に苦労している場合です。こうした会社の場合、会社そのものに問題があるわけではありませんが、長い目でみたときのキャリアという点では、プラスに働きにくいというのが少し残念な点であり、そうした意味でデメリットと考えることができます。

WEBエンジニアの多い会社で職種、雇用形態を問わずに働き、独学で勉強をしながらWEBエンジニア志望をアピールしつつジョブチェンジのチャンスを待つというコース

WEBエンジニアにいきなりなるのではなく、社内での部署移動、ジョブチェンジで目指すというコースです。すべての会社で使えるわけではありませんが、一定以下の規模、特にベンチャー企業などでは非常に有効な手法といえます。メリットはしっかりとWEBエンジニアの実態を見た上で自分がなりたい、目指したいものなのかどうかをわかったうえで、慣れ親しんだ会社でWEBエンジニアを始められるということです。デメリットはこうしたジョブチェンジの実績がない会社の場合に成立しないこと、そして社内でWEBエンジニアとコミュニケーションをとる機会が皆無である可能性もあることになります。

未経験からのスタートは簡単ではないが努力をするだけの価値がWEBエンジニアという仕事にはある

全くの未経験からはじめて、活躍して良い給料を手にするまでの道のりは遠いものですが、それでもそれだけの努力をする価値があるのがWEBエンジニアです。もちろん他の仕事と同様に、常に完璧な仕事で、何も不満などがないということはありませんが、少なくとも収入、将来性という点ではひとつ抜きんでている存在であることは間違いありません。これまでプログラマになることなんて考えたことなかったという人も、ぜひチャレンジしてみてはいかがでしょうか。