どんな仕事に就きたいのかわからない?そんな時はまずは業界マップを見てみよう

いざ仕事を探そうと思ったらどんな会社で働きたいのかわからない。そんな時は世の中にあるいろんな業界を知るところから始めよう

世の中にある仕事、あなたはどれだけ知っていますか?身近な飲食店や小売店、病院に家電メーカーなど、良く知られている業界、企業がある一方、少し裏方にまわる商品、サービスを取り扱う業界になるとほとんどの人はあまり知らないのではないでしょうか。たとえばファッションアイテムを取り扱う企業のユニクロを知らない人はあまりいないでしょう。しかし、ユニクロのヒートテックの素材を開発、提供している企業のことはどれだけの人が知っているでしょうか。この素材を研究、開発をしたのは繊維や炭素を扱った素材研究開発カンパニーの東レです。東レが所属するのは業界として素材メーカーと呼ばれるところになります。対してユニクロはアパレル製造小売業という業界です。製造する際に使う生地は、他社が研究したものを利用しているわけです。

このように、普段何気なく目にする企業、業界の周辺には、実際にはあまり知られていない業界がたくさん存在しています。もし、どんな仕事をしたいんだろうと悩んだらまずは業界マップを眺めるところからはじめてみましょう。

すべての業界を一度に学ぶのは大変。まずは自分の興味がある商品やサービスから考えて周辺の業界や会社を調べていくのがおすすめ

業界の数はどれくらいあるのかというと、これは分類をまとめる団体や規格によって異なるので一概にはいえませんが、最も多く使われている総務省が定める日本標準産業分類 を例にすると、大項目で20、中項目で約100件ほどあり、ひとつひとつ見ていくのはなかなか難しい数があります。そこでおすすめの調べ方としては、まずは自分の興味がある商品やサービスを中心に、周辺の情報を調べて探索していくというものです。

たとえば女性にとって身近な化粧品。テレビCMやネット広告など、化粧品メーカーは広告費を潤沢に使って宣伝するため、多くの女性が認知しています。しかし、その化粧品メーカーが販売している化粧品を研究開発をしたのは、実はその会社ではないということがよくあります。化粧品の場合、専門の研究開発会社が多数あり、そこでひとつ業界が出来上がっています。また、化粧品は大量の広告を打つことでも知られている通り、広告の制作会社、販売代理店、メディアといった会社も隣接する業界として登場してきます。最近ではインターネットのYoutuberを使った販促なども盛んなため、多くの場合は代理店経由にはなりますが、場合によっては直接、Youtuberの管理会社などとも接触することはあるはずです。そしてこの化粧品を販売する先として、直営の小売店、家電量販店、百貨店、ドラッグストアなども登場します。これらの販売を担当する小売店に商品を卸すためには、物流が欠かせませんし、商品を管理するために自社倉庫ではなく、専門の倉庫会社を利用していることもあります。当然、化粧品を製造するためには、製造するための工場が必要ですし、そのためには専門のラインを作るために機械系の製造業界の会社が必要になります。深堀すればもっともっと周辺の会社はでてきます。

このようにたった一つ、身近な会社を中心に業界を探しただで、大量の企業の存在が見えてきます。たくさんありすぎて何から見たらいいかわからない状態になったら、まずは自分の興味のあるものを中心に、周辺を考えていきましょう。

自分が想像する仕事が本当に社内で行われているかどうかは要チェック。専門の企業に委託している確率は以外にも高かったりします

業界の構造、自分が志望する会社が見えてきたら、次は希望する仕事についても考えておきましょう。隣接する業界では、どこが境目かわかりにくい部分があり、入社してみたら社内ではそんな仕事をしている人はいなかったということが稀に起こります。たとえば、先ほどの化粧品の業界の例でいえば、広告などもそのひとつです。化粧品メーカーに入って宣伝部に配属されて、クリエイティブな広告を考えるぞと意気込んでいたら、広告の企画などはすべて代理店主導で話を聞くだけで、自分たちが考えてやるべきことはほとんどなかったといったようなものです。どこまでが社内で、どこからが社外なのか。仕事の切り分けは会社によって違うこともあるため調査そのものが少し難しくはなりますが、目安としての境目はしっかり調べて、その上で詳細は採用選考が進んだときに、面接などでしっかりきいて把握していきましょう。

転職でも大事なのは戦略+すぐやる力。考えるだけじゃなくしっかり行動しよう

何事も実行力が大切。転職においても良い求人はすぐに採用が決まって終わることも。すぐに行動することが重要

転職を考えたらまずいろんなことを考えます。それは自分のキャリアプランであったり、現状の仕事についてであったり、転職に対するリスクであったりと様々です。いろんなことを考えていくと不安もでてきますし、その先に答えも見つかります。でも、そうすると次の疑問や不安がでてきてと、考えることが止まらず、ずっと考え続けていつまでたっても行動できないという方も多いのではないでしょうか。しかし、これは自分の趣味などであればその考えている時間そのものにも価値があるので問題ではありませんが、転職などの場合は話は別です。

転職は求人があって、そこに応募、内定をもらい、新天地で働くことを目指す活動です。当然、たくさんの人がその求人を目にして、のんびりしていると誰かの選考が進んで、募集が終わってしまうこともあります。転職活動における目的から考えると、のんびりしているとチャンスを逸してしまいます。もちろんあわてて希望ではない会社に応募をする必要はありませんが、もしキャリアを考えた時により良い求人と出会えたのなら、そのチャンスは是非とも活かしていきたいものです。やるべきことを、すぐにやることは転職を成功に導く大切なアクションです。

すぐにやる。でも常に冷静にが鉄則。感情的な判断は転職を失敗させる要因のひとつ

行動が重要とはいってはみても、それはチャンスを逃さない、結果を出すためにです。行動すること自体が目的ではありません。すべては転職を成功させるためのアクションです。そのためにも行動をする際にも常に冷静さをもって、感情的ではない、論理的な判断で良いものを選んでいきましょう。

特に気を付けたいのは面接の際などです。面接官との相性がいいと、大切な聞くべきことを確認するのを忘れてしまったり、条件として冷静に考えるとあまり好ましいものではないものの、感情的に好感をもったというだけで入社を決めてしまったりということが起こりえます。

転職を行う上では常に冷静さを保つことも重要です。説明しにくい、印象、そして感情といったものも重要ですが、できれば数値で現れるもの、雇用契約書に記載される事項という明確なものを冷静に判断し、その上で判断をいれていければ、成功の確率はぐっと高まります。

新しい一歩を踏み出すのは、誰しも期待と同じくらい不安もあります。でも、不安に負けて行動を起こさなければいつまでたっても現状は変わりません。キャリアビジョンから考えた時、あなたに必要だと思う転職であれば、そしてその求人情報があなたの理想に近づくために重要なものであれば、悩まずまずは踏み出してみましょう。百聞は一見に如かずの言葉の続きに「百考は一行にしかず」というものがあるのをご存知ですか?百回考えるよりも、1回の行動のほうが得るものが大きいといううことです。冷静に、かつ迅速に行動することを心がけましょう。

業界と職種で給与のベースは決まる。本当に高い給与を狙うなら求人の検索条件にこだわろう

収益と利益の構造で物理的に支払える額が制限されるため 、仕事を頑張った時に上がる給料は業界と職種で決定するって知ってましたか?

多くの社会人は働いており、そして一生懸命に仕事をしています。そしてほぼ全員といっても良いのが、みんな給料は高いほうがいいと思っているということです。給与が高いほうがいいと思った時に多くの人がとる行動のひとつが「仕事をもっと頑張る」、そしてもうひとつが「転職する」というものです。しかし、この2つの行動をとった結果、本当に希望の給与を手にできているかというと、さほど変わらないという人たちが大勢います。それはどうしてかというと”給与を上げられない”という状態にある、構造的な問題であることが多いためです。

多くの会社では「給与を上げない」のではなくて「給与を上げることができない」

どうして業界と職種で給与のベースが決まってしまうか。それは収益と利益の構造にあります。わかりやすいものとして飲食店を例にします。業界は外食業界で、職種は調理スタッフだとしましょう。まずお店の売上以上に給与を出すと赤字です。よって、それはあり得ないことになります。そして飲食店に限ったことではありませんが、多くの企業、店舗では初期投資額、それと毎月の運用コストの2つがあります。これらは一定であり、変わることはありませんが、売上は減る可能性があります。初期投資が2000万円だとした場合、5年で償却しようとしたら毎月33万円のコストに相当します。これに加えてランニングコストが毎月かかり人件費、材料費、家賃などを支払って残った金額が利益になるわけです。この中で人件費と原材料をあわせて、売上の50%程度を占めるのが一般的で、残りの50%のなかで先ほどの初期投資を回収し、利益を出し、将来的な投資分なども貯めていくことにあります。では、売上はどうかというと、席数が仮に20席、客平均単価は900円、1人あたりの顧客の滞在時間を30分、営業時間は11時から23時までの12時間とします。このラーメン屋だとすると、最大で480席分のお客様を入れることができますが、常に満席はありえず、最大でも7割前後と考えるのが妥当です。ここではランチ、ディナー以外の時間も空けていることを加味して3割で計算をした場合、1日144席、つまり1日の最大の売上は約13万となります。そうなると売上は約400万円が最大で、ここから先ほどの初期投資の回収をした後、原材料費と人件費に割けるのは約170万円までとなります。人件費と原材料費、多くのお店では原材料費の方が高いため、4割前後が人件費にまわされるとなると、70万前後が人件費として避ける妥当な範囲であるといえます。

これを見た時、多くの人は原材料費+人件費に50%程度しか割いていないのであれば、企業がぼろ儲けをしているはずでけしらかんと思うことでしょう。しかし、これも多くの場合は誤解であり、そもそも理論値である売上は常に達成できるわけではなく、未達に終わることも多いものです。先ほどの売上は数字上の話で、実際には雨がふってお客さんがほとんど来ない日もあれば、大雪でお店を開けられない日もあったり、週末の土日はお客さんが来ない、又は平日はがらがらという立地による増減があることから、この数字どおりにいくことはまずなく、上限こそ決まっているが、常に売上は下振れリスクがある状態になります。 そうなるとある程度の余裕をもってコストをまかなえるようにしないと、圧倒言う間に会社はつぶれてしまいます。

つまり、給与は売上に依存しており、そこの天井を壊していかないと、割り避ける原資ががそもそもないため、どうやっても給料を上げることができないのです。よって、こうした業界や仕事の構造で給与のある程度の枠は決まってしまうわけです。多くの企業は「給与を上げない」のではなくて「給与を上げることができない」状態にあるわけです。

あなたの頑張りをしっかりと給与に反映させたいと思うのなら利益率の高い業界の求人を探そう

ここまで説明した通り、頑張ったら給与を上げられるわけではありません。本当に給与アップを狙いたいのであれば、利益率が高い業界の求人をしっかりと探して応募していくことが重要です。利益率が高いということは、物理的に割り避ける余地があるということ。そういったところで頑張り、評価されるのであれば、給与は上がる余地があります。但し、利益を給与に分配するかどうかは企業文化や状況によっても異なります。そのためにしっかりと見ていきたいのがその会社の給与テーブルです。職位、職種ごとにいくらが賃金として定められているのかという情報です。これがあるところは、キャリア形成のための土台を作っており、また、しっかりと目標を達成する毎に報酬が支払われる可能性が高い会社といえます。その情報を見た時に、自分の希望金額が達成可能であることがわかれば、その企業の求人はすぐにでも応募すべきものです。

ただ、一つ注意が必要なのが給与欄のなかに書かれていることがある「ロールモデル年収・月収」というものです。26歳、入社3年目、月給30万(諸手当込み)、年収600万円など、それがだれで、どういう内訳でその収入が達成できたのか不明瞭で、雇用契約の前提として職位や職種ごとの給与表示、説明もない中での起債だとすると、ただの釣りである可能性もあり、しっかりと確認する必要はあります。給与テーブルとして明確になっているもので、就業前に説明がある場合は、その点、かなり安心できる企業といえます。

もし、あなたが給与を本気で上げていきたいと思っているのであれば、業界と職種にこだわって仕事を探していきましょう。きっと将来のあなたを幸せにしてくれるはずです。

面接で「あなたの長所は?」と聞かれた時にしっかりアピールしたいポイントと表現

求人に応募、選考に進んだらしっかりと自分の長所をアピールすべし

日本人の気質、文化としては控えめなのは美徳ではあります。しかし、多くの仕事では明瞭なことが評価されることが多く、自分を過大に評価することさえなければしっかりと自分の長所、優れているところは面接や書類などでアピールする必要があります。評価しやすいポイントしては、 探求心、責任感、挑戦心、主体性・積極性、協調性、論理力・問題解決力、リーダーシップ といったものがあります。何かを深く追求し、他の人よりも深い答えにたどり着く能力や、周囲の人の働きかけなど必要とせず、自力で目標を設定し、常に好ましい行動をとり続ける能力。情報を論理的にとらえ、分析し、課題を見つけ出して解決する能力に、周囲の人とうまく物事を進める能力や、周囲の人を巻き込んで、プロジェクトを引っ張て行く能力などです。これらは非常に一般的で、どこの企業でも求められるものといえます。

またその他にも企業や仕事内容によっては非常に高く評価される可能性があるものとしてストレス耐性があります。他のアピールポイントと比べると少し地味であることは否めませんが、そもそも仕事というのは給料をもらう対価として、ストレスがある程度はかかるものです。仕事内容によっては強いストレスを受けるものもあります。そうした企業、状況においては、このストレス耐性という能力は、企業側にとって非常に強いアピールポイントにもなります。

どういったものがその企業、求人で好まれるかは変わってきます。応募先の企業のホームページなどで先輩社員のコメントなどが載っていれば、そうしたものをチェックして、求められる人物像、能力を把握して、より好ましい長所をアピールしていきましょう。

書類選考、面接時の自分の長所の表現の方法で好ましいのは過大にならず、客観性があり、実績が伴うものであること

自分のアピールすべき長所が見つかったら、今度は書類や対面における面接で、どのようにアピールすべきかを考えていきます。「私の長所はリーダーシップです」と書いてあるだけ、言うだけではもちろんだめです。重要なのは、そういう長所があること具体的にわかる、客観的な事実、つまり実績をベースに説明をすることです。自分がそう思っているだけでなく、事実としてこうなったから、これができる人間であるということを説明できるというものです。ここで客観的な事実として説明できないのであれば、自分はそう思っているだけということになり、それはプラスのポイントとしてはあまり機能しません。

プラスがないだけであればまだ良いのですが、マイナスに働くアピールだけは避けたいところです。マイナスになるとすると、明らかに過大評価になるような説明をするものです。たとえば、説明を聞いている限り、言葉には気がなく、人を魅了する能力、率いる能力も持っていないように見えるにも関わらず、リーダーシップを発揮して成功させたというような内容を説明するような場合です。また、非常に小さな出来事を、とても大きなものであるかのうように記載することも、同様の評価となることもあります。

書類選考や面接における自分の長所をアピールする際は、客観的な事実に基づき、適正な表現を用いることが重要です。

もしアピールできる長所がないと思ったら戦略的に自分の長所をこれから作っていけばOK

冷静に考えてみると明らかに自分の優れている点を説明できないという人は意外に多いものです。そんな時、焦りがわいてきたりしますが、落ち着いて戦略的に、正しい行動をとれば全く問題ありません。強みがなければどうするのか。答えは簡単です。自分の長所を作っていけばいいのです。今から始めてしっかりとアピールできると長所なんて作れるのだろうかと疑問に思う方もいるかもしれませんが、それは絶対に大丈夫と言い切れます。短所と長所は紙一重です。たとえばストレス耐性が強い人は、多くの場合、鈍い人です。逆にストレス耐性が弱い人は、繊細で小さなことに気が付きやすい人であったりもします。協調性がある人は、見方によっては一人で行動ができない人にもなります。そして協調性がない人は、ひとりでやりきれる能力を持っており、それをやり遂げてきた人ともいえます。もし、長所を作ろうと思って不安になったら、自分に感じる短所から発想を変えて長所を作り出すというの一つの方法としてはあります。

就職や転職のために活動は自分を向き合うための行動でもあります。しっかり自分の長所を戦略的に考えて、事実として説明できるように育てていきましょう。

気になる求人が派遣での募集だった時にしっておきたい、派遣社員として働くまでの流れ

派遣の求人への応募は事実上の派遣会社への登録

雇用形態を問わずにいろんな求人情報を見ていると一定の割合で登場するのが派遣社員の求人です。正社員やアルバイトの求人は応募すれば、書類選考、面接、採用というのがなんとなくわかるけれど、派遣社員はどうなのかというのは、派遣で働いたことがない人には知られていません。雇用形態を問わず、あなたのキャリアにとってプラスに働くのであれば、応募をしてみるのは良い選択といえます。派遣社員で募集する魅力的なく求人に応募をした場合について、ここでは紹介をしていきます。

まず、派遣の求人情報は応募してすぐに選考がはじまるわけではないことを知っておきましょう。派遣の求人は事実上の派遣会社への登録を意味し、最初は登録会、説明会といったものに行き、書類に記入、担当の方と面談のようなものを行うのが一般的です。面談ではこれまでの経験や、仕事の希望などを聞かれたり、会社によっては簡単なテストのようなものがあるところもあります。そして登録が無事に終わった後、実際に応募をした求人の話に移ります。

派遣は応募した求人の選考が必ず進むとは限らない。面談の結果、違う求人を進められることも多い

正社員やアルバイトであれば、応募したらそのまま求人の選考がはじまります。しかし、派遣の場合は少し事業が違います。面談の結果、応募した求人ではなく他の求人を進められることがあるためです。派遣の求人情報は、派遣先の求人情報を預かって掲載し、そこへの応募を兼ねて、登録をしてもらうためのものです。実際に選考に進めるべきかどうかは、ある程度、派遣会社が判断し、お客様に選考を依頼していいかどうかを決めていきます。応募した求人よりも就業が決まる確率が高く、その上で登録者の希望にもあった求人があった場合、そちらを優先して紹介してきます。もちろん、それを断ることもできますが、派遣会社はビジネスの特性上、選考が進み、就業が決まってほしいと考えています。つまり、決まる確率が高いものを優先して紹介することになります。逆に言えば、プロの目線でみて選考が通る可能性が低い場合に、他のより可能性が高いものを紹介してくるわけですから、働くことを優先する場合は受諾して、別の求人であっても納得できるものであれば選考を進めてもらうほうが良い判断であるともいえます。

納得がいく仕事を見つけるためにはいくつかの派遣会社に登録することも視野に入れよう

派遣会社への登録は1社に限定されているわけではありません。もし、登録した派遣会社で納得のいく求人を紹介してもらえず、また対応についても納得ができなかった場合は、他の派遣会社にも登録してみましょう。会社によって紹介する求人情報が違うだけでなく、スタッフに対するサービスも異なるため、自分の希望にあわせて、最適な派遣会社に登録することが良い仕事に就くための近道ともいえます。

アルバイトだってキャリアを積めるチャンスあり。ただし、ベンチャーや中小企業限定

たかがアルバイトと思うことなかれ。アルバイトでも能力次第でキャリアアップが可能である

アルバイトというと、お小遣いを稼ぐであったり、責任はさほどない気楽なものとして捉えている方たちが一定以上いるのは事実です。それはアルバイトとして働く人も、社員として働きアルバイトを管理する人、双方にいます。こう考えている人たちはある意味でアルバイトの本質を理解していません。もちろん、責任感を持つのが嫌だという人であれば別ですが、本質的には働き、お金をもらうという点で同じ労働者であり、権限、責任、職務、対価が違うだけで、アルバイトだから気楽にやっていいわけではないし、正社員だから偉いわけではありません。

こういう雇用形態別の固定的な考え方をもっていない人たちであれば、アルバイトだから仕事をまかせてもらえない、責任ある仕事の経験を積めないというのは間違った考え方です。たとえばベンチャー企業など、規模が小さく、人を年齢や性別、雇用形態といった枠でみない、実力で見る組織においてはアルバイトも正社員もあまり差はありません。違うのは「自ら重い責任を果たそうとどこまで努力できるのか」という、達成意欲と能力の違いだけです。

そして事実としてベンチャー企業などであれば、本当に能力があることを示すことができれば、アルバイトであっても多くのことを任せてもらうことは可能であり、学生アルバイトなどであっても、報酬も正社員に負けない金額を稼げる人たちも少なくありません。

大企業では残念ながらアルバイトはみんなが思うアルバイト以上にはならない。理由は物理的に権限を持っている人との接触機会がないから

しかし、残念ながらみんなが想像する、キャリアとして上昇することが難しいアルバイトの職場もあります。それは大手企業です。飲食店などであればチェーン店などがそれにあたります。こういった組織においては、どれだけ能力をもっていても、アルバイトは、アルバイト以上の経験を積むことが非常に難しく、平均以上の頑張りによって、キャリアとして良い方向に導かれることはありません。その理由は、権限を持っている偉い人との接触機会がそもそもないためです。

こうした大企業の現場の場合、アルバイトと一緒に働く正社員の人たちは、原則として会社の規則、ルールに従って動きます。そのルールのなかで「アルバイトはこういう仕事をする。これはやらせてはいけない」といったものがあれば、それを守るのが彼らの仕事です。例外を作ったり、規則を破ったりするのは、彼ら自身の過失となるため、そういったことを行うことができません。

アルバイトだけどキャリアを築いていきたい、良い経験を手に入れて、報酬だって良いものを目指したいなら権限を持った人と物理的に接触する機会が多い会社を選ぼう

アルバイトだからと、責任が軽い普通のアルバイトの人たちがするような働き方をするのでは満足できない。そんな上昇志向の強い人にはベンチャー企業、中小企業がおすすめです。特に強い権限を持っている役員、社長といった人たちと、直接話をする機会をもらえたり、仕事の指示を受けることができるような仕事であればそれは大チャンス。本気で仕事をしてみる価値はあります。もちろん、世間一般の人が考えるアルバイト象をそのまま体現した働き方をしたいのであれば、大企業はおすすめです。しかし、キャリアを強く意識する人たちであれば、大企業をあえて外して、ベンチャーや中小企業の仕事を優先して、求人を探してみても良いのではないでしょうか。

企業の良さは知名度と必ずしも比例しない。人気の低い優良な企業の求人の探し方

知名度や人気の高い企業は競争倍率が高い上に「応募が集まりやすい企業」だからこその課題があることも。

さあ、仕事を探すぞとなると多くの人は求人サイトで求人を検索し始めるはずです。そしてでてきた一覧の中からよく知っている企業や好きな企業の求人を見ていく人がほとんどです。事実として知名度と人気、そして応募の間には相関関係があります。但し、ここで落とし穴があるのが知名度の高い企業だから働く人にとって良い会社というわけではありません。まず、最初に人気企業は応募がたくさん集まります。そのため面接から採用、入社、就業へと進んでも、入社した後も代わりの人がいくらでもはいってくる状態にありますので、熟練度が求められる一部の仕事を除けば、入社した後は安泰で幸せというわけにはいかない場合もあります。代わりはいるからということで、人の入れ替わりのスピードが速い会社も多くあるためです。

競争倍率が高く、入るのも大変なのに入社した後もつらいプレッシャーを受け続けるのは、働く人にとって必ずしも良いこととはいえません。どうせなら真逆の人気がないから競争相手はあまりいない、しかも、だからこそ入社した後も大事にしてもらえるような会社で、かつ優良な企業に入社できたら、この上なく、就職や転職という観点での効率という点からいえば良いことかもしれません。

知名度と人気は企業の優良さを示すものではなく接触量によるもの。そのため業界によって大きな差が生まれやすい

まず人気という点で実物をみていきましょう。下の表はマイナビさんで発表された文系学生の総合の人気ランキングです。

第1位 JTB
第2位 ANA
第3位 東京海上日動火災保険
第4位 ソニー
第5位 JAL
第6位 味の素
第7位 伊藤忠商事
第8位 コナミ
第9位 ソニーミュージック
第10位 アサヒビール
第11位 エイチ・アイ・エス
第12位 オリエンタルランド
第13位 JR東日本
第14位 ニトリ
第15位 ロッテ
第16位 三菱UFJ銀行
第17位 損害保険ジャパン日本興亜
第18位 資生堂
第19位 野村證券
第20位 トヨタ自動車
第21位 近畿日本ツーリスト
第22位 日本郵政グループ
第23位 三井住友銀行
第24位 明治グループ
第25位 サントリーグループ
第26位 日本生命保険
第27位 一条工務店
第28位 Sky
第29位 第一生命保険
第30位 オムロン

参考: https://job.mynavi.jp/conts/2020/tok/nikkei/ranking20/rank_bun_all.html

これを見れば一目瞭然なので、自分が消費者としてや利用者として接触したことがある企業、もしくはテレビやネットなどのCMなどで目にしている企業がほとんど、いえ全部とえいます。もちろんそうした多くの人の目に触れる事業をやっているということ、そうした宣伝費を使うことができる時点で優良なことは間違いないといえますが、ただし、財務的に、そして業界の将来的に考えて優良な企業ばかりかといわれれば、そうでもありません。

たとえば、銀行などは中で働いている人たちが一番よくわかっている話として、将来性という点で疑義ありの状態にあり、そのことについて悩んでいる人たちが多くいます。特に地銀などはゼロ金利政策の影響もあり、収益の柱が厳しい中で、民間の営業系会社よりもきびしい営業活動を課せられているような状況のところも耳にします。メガバンクであっても、実際に銀行にいけばわかりますが、とても現代とは思えないほど、大量の紙への記入を必要とする業務が多く、そもそもデジタル化を正しく進めていないことによって人員が必要なだけの状態になっているという実態があります。つまり、現代基準の正しい形にすれば、メガバンクは現在ほどそもそも人がいらないというわけです。そして、これはメガバンク、地銀、両方にいえますがキャッシュレス社会の到来は人員を大幅に不要にしていきます。いまは、現金を取り扱うことが多いため、その管理、計算等に多大な工数を要していますが、これらが一気に簡略化されていくとどうなるかというと、必要とされる人員が大幅に減ります。そのため、将来性としては銀行は、労働者目線ではきびしいと言わざるを得ない状態ですが、人気ランキングではいまだに上位に多数あります。

結局のところ、人気というのは本当に良い会社で、良い条件だから人気になっているわけではなく、知名度に依存している部分が多いということです。

見るべきは「財務諸表」に加えて「将来性」とそして「ディフェンシブ」であること

では、具体的には知名度に依存しない優良企業はどうやって探すかといえば、大きく3点です。ひとつはシンプルに財務状況でみるという点で「財務諸表」です。どんなに見た目が華やかで、立派なオフィスを持っていても実際には会計上は無理している会社というのが、実はけっこうあります。そして、この財務諸表は会社の文化を見ることできるという点で非常に優れていて、リスクをとってチャレンジするレベルならまだいいですが、無謀な状態にある会社なども一目瞭然にしてくれます。

次に見るべきは「将来性」です。ここでいう将来性というのは会社そのものではなく、働くあなたのキャリアという点においてです。もし、短期間しか仕事をする気がないとしても、成長業界、成長企業で働いていたという実績はあなたにとってプラスになります。長期で働くのであれば、あなたの在職期間中、ずっと成長を続けていく企業で働けるというのは精神的に良いものであるはずです。この将来性は見極めは難しいため、これだけを考えていけばいいという特効薬のような見抜き方はありませんが、絶対に将来性がない事業から消去法でみていくと見つけやすいといえます。たとえばAIや自動化、この技術革新によって近年、様々な仕事が変わってきていますが、これからさらに加速していくと予想されています。そう考えた時に「自動化できてしまうであろう仕事」がメインの事業である場合、会社は成長していったとしても、人は必要なくなっていきます。そうしたことを踏まえて、なくなる業務が多い会社や業界というのは、将来性がないといえます。

最後がディフェンシブです。これは株式などでよく使われる用語ですが、不景気銘柄ともいわれ、景気の波に対して強い業界の企業のことになります。一般的に知名度の高い会社の多くは、景気に左右されやすいものが比較的多くなります。たとえば旅行やエンターテイメントといったものは、不景気の際にはまっさきにカットされることから、会社の業績は落ちやすく、景気次第なところもでてきます。それに対して水道、電気をはじめとしたインフラ系というのは、景気が良くなっても恩恵が少ない代わりに、景気が悪くなってもさほどマイナスもなく、安定しることができます。ディフェンシブの企業は、大手も多くありますが、関連というところで企業を広く見ていけば、不人気だけど実はよい会社というのが意外に多く出てきます。この3つ目の条件は、攻めの姿勢を人生で大切にしている人にはマイナスの要素になってしまいますが、多くの人におすすめできる条件です。

知名度、そこからくる人気によって採用力が高い企業があるのは事実ですが、その求人への応募があなたを必ずしも幸せにしてくれるわけではありません。より効率的で、より良い転職、就職活動になるよう、みんなが注目していない優良企業の求人も是非探してみてください。

良い会社ってなんだろう?そこを真剣に考えると自分のキャリアが見えてくる

給料が多い会社?休みが多い会社?あなたにとって良い会社ってなんですか?

みんな良い会社で働きたいと考えています。でも、周りの社会人に聞いてみた時に自分の会社のことを「良い会社だよ」という人はあまりいません。それはその会社が悪いからではなく、多くの人が実際には「良い会社」がどういうものかわかっていないからなんです。あなたはこれから良いキャリアを歩みたい、仕事につきたいと考えているはずです。でも、その前に考えなければいけないのが良い会社ってどんな会社ですか?という問いに対する答えです。一般的にいってしまえば、良いとされる会社というのは次のようなことがいわれいます

  • 給料の良い会社
  • 休みが多い会社
  • 社員を大切にする会社

どれを見てもなるほどと思えるものです。でも、ここで冷静に考えなければいけないのが給料が良いっていうのはいくら以上のことなんでしょうか。休みは何日以上あれば多いんでしょうか。社員を大切にするって、具体的にはどういうことでしょうか。世の中でいわれる”良い”という条件は曖昧なものがほとんどで、実態がありません。だからこそ、現実なのか、それとも幻想なのかがわからず、みんなより上をみて現状に対して不満をためていきます。まず、冷静に、しっかりと良い会社の条件を考えてみましょう。

給料は高いほうが良いのは当然。でも、数字以上に考えなければならないのはその仕事に就くまでに必要な努力の量と入社してから求められる労働の質と量で考えてますか?

給料はいくらほしいですか?と聞かれれば、それはみんな高い数字をいいます。実際に求人を探すときも給与はみんなが気にする最重要項目。給与が高い求人は応募を獲得する確率できる高いのは当然です。でも、何の努力もなく、それを手にすることはできません。重要なのは給料と、それを手にするための対価とのバランスです。たとえば、何の努力もしないで年収1000万円の仕事につくことができ、仕事そのものも一般的な社会人のものと大きく違わないのであればこれはとても良い仕事です。しかし、実際にはそういうことはなく、能力、人間性、経歴、どれをとっても高い給与ほど、高い何かを求められます。つまり、高い給与をもらうための投資を行ってきた人、それは勉強かもしれませんし、仕事かもしれませんし、人間としての忍耐かもしれませんが、何かを行ってきた対価として、高い報酬が得られるわけです。結局のところ給与が良いということは、たくさんの努力をする、もしくはしてきたが、それを報いてくれるのが良いといっていることと同じです。努力なくして高い報酬はありません。しかも、普通の人を圧倒的に凌駕する努力です。それを楽しめる人にとって、高い給与がついてくるわけですから、その努力もひっくるめて、良いということになるわけです。

努力は人並み以上はしてきていないし、これからもしたくない、と考えるのであれば給与が高いというのは良い会社の条件ではないかもしれません。もし、入社したとしても要求される仕事に、はげしいストレスを感じて続けていけないかもしれません。

休みが多いのは良いことだ。でも、世界のすべての企業、労働者が同じように休まない限り、いつからはピンチがやってくる可能性が高いことをを知ってますか?

休みが多いということをアピールする求人情報もあります。これは休みがもらえないよりは、当然もらえたほうがいいからですが、休みが多いということがどういうことか、そしてどうなっていくのかをしっかりと考えた上で、それを良い会社とするか決める必要があります。

まず、休みが多いと会社では何が起こるのか。当然ですが処理できる業務量は減っていきます。そうなるとどうなるのか、当然、売上や利益は減っていきます。では、会社目線で考えて、休みを与えなければどうなるのか。法令等のことは一旦おいて話をすれば、社員は疲労で生産性が落ち、休みを増やすのと同じように 処理できる業務量は減っていきます 。つまり、休みは「適正な生産性を保つために必要なもの」というものになります。

ここに昨今の法令的な点と、世の中の風潮を加味して、休みを増やして良い人材を集めようとする会社が増えてきています。しかし、休みが適正量を超えるとどうなるのかまで考えた上で「休みが多いのは良い会社だ」という人は多くはありません。

ビジネスの世界は競争です。仮に自分が休んでいても、会社が休んでいても、市場は休むことなく動き続けます。一般の社会人が休みの日であっても、サービス業の飲食店やコンビニは営業しているのと一緒です。そのため、もし同レベルの社員で、同レベルの生産性の会社であったとする、市場内の平均以上の休みを会社がとると競争に確実にまけて、その会社はゆるやかに落ち込んでいきます。つまり、適正量の休みが設定されている分には問題ありませんが、休みが多すぎるとどうなるかというと、倒産する会社になることを意味します。それが本当に良い会社でしょうか。

世界中のすべての競争相手となる企業が、一斉に大量の休みをとる場合は、そうはなりませんが実際にはそういうことはありえません。良い会社の条件として安定していることが含まれるのであれば、休みは適正量であることを考える必要があります。

社員として大切にされたい。けれども、みんなが満足するものは、実際には存在しないことを知っていますか?

価値観が多様化した現代において、社員を大事にするということほど難しいものはありません。多くの人は社員を大切にする会社の求人に応募したい、そして内定をもらいたいと思っています。しかし、社員を大切にするという以前に、何をもって大切にされているというかは人によってかなり異なります。

まず社員旅行などで会社がコストを負担して行う行事はどうでしょうか。会社としてはコストを負担して、みんなを慰労し、かつできれば親睦を深めて業務を円滑にまわせる状況を作り出したいものとして行われるものです。ここで全員が「大切にされているな」と感じるでしょうか。もちろん答えはNOです。では、次に四半期ごとに行われる全社で打ち上げが行われて、その飲み会の費用を会社が負担するというのはどうでしょうか。こちらもNOです。人によっては、飲み会の場が嫌い、無駄な時間と感じる人もいます。では、いったい何をすれば社員を大切にしている会社なのでしょうか。実際にはみんなが満足するものがない以上、社員を大切に思うための施策は存在しないということです。

仕事において存在するのは打算です。従業員満足度を上げることで、就業率を上げる、応募率を上げるというものです。モチベーションがあがれば生産性もあがります。企業にとってすべて投資です。それと同様に働く人も、同じく人生の時間、そして能力を投資して、リターンとして給与を得るという打算で動きます。ビジネスの世界では、この打算によってバランスがとれている状態が良い状態といえます。社員と企業、双方がそれぞれ適正なものを投資しあい、そして双方が受け取れているか。そのバランスはとれているか。良い会社というのはこのバランスが優れている会社のことです。

実在しない空想の会社を考えるのではなく、実態のある会社、制度から考えて良い会社を見極めることは、キャリア形成、転職活動などにおいてとても重要なものです。現実を見て、しっかりと取り組んでいきましょう。

転職市場で評価されるためには、まずは社内でも評価される人間になろう

戦略も準備もなしでなんとなく不満がたまったから転職すると失敗する理由

転職にはポジティブなものとネガティブなものがあります。前者はキャリアを考えた時の次のステージに移るもので、退職する会社に対して負の感情があまりないようなものです。後者は、働いている会社に不満があったから、不満がなくなる会社の求人を探して場所を変えるというものです。

この2つは他人から見ると一見して違いがわかりません。しかし、転職の成否という点でいうと、かなりの確率で、2つは全く異なる結果にたどり着きます。戦略的に考えて次のキャリアとして予定通りに転職していく人は、大多数が転職も成功します。対して、不満を解消するためだけに転職をする人の多くは、残念ながら失敗に終わります。両者を分けるものはいったい何か。それは言葉にすれば「準備の量」と「現実の認識」によるものです。

戦略的に考えている人は、何歳までにこうなりたい、こういう仕事ができるようになりたいという希望を持ち、そのために努力を続けてきています。その上で次は、どういった会社で、どういう仕事をしていくことで自分の希望のキャリアになるかを定めており、そこを元に実行に向けて、少しずつ時間をかけて、確実に実行をしていきます。当然、そのなかでビジネスについての認識、現実も把握していきます。努力や忍耐なくして成功できるわけがないという当然の現実です。当然、そういう人が応募してきて、面接にまでいったとすれば高評価を受けます。良い会社から良い評価を受けるのは当然です。結果として希望する会社の内定を手にする確率も高まるはずです。

それに対してネガティブな転職、不満があるから辞めるというタイプの人は、不満がたまってあるきっかけを境に急に事前の準備をしてこなったなかで突然、転職活動をしがちです。ここでいうネガティブというのは、会社に問題があることが明らかで、だれであってもネガティブであり、転職することが致し方ないという場合は除かれます。目線の高い人、客観的な視点を持つ人から見ると「社会人であれば忍耐すべきレベルの事項」であったり「本人の問題によるものなので会社による問題ではない事項」であったりで、不満がたまっただけであれば、それは明らかにネガティブな転職です。この場合、多くの方は社内で評価される状態になく、それは求人に応募、面接に進んだ場合でも、面接官も同様の評価をするはずです。本人に問題がある場合、それは会社を変えても問題はなくならず同じ問題が必ず発生します。良い会社であるほど、そうした自分目線が強く、客観的な観点で評価ができない人、その上で会社に不満をもつような人は、採用はしません。良い会社であるが故に、たくさんの応募はあり、より良い人、一緒に働きたいと思える人を選ぶからです。キャリア形成のために努力などはしてこなかった状態で、不満があるから辞めるとなれば、それは相手にも伝わります。良い会社からはなかなか内定をもらえないでしょう。内定をもらえる会社で気を付けたいのは「そういう人間でもほしい」と思える状況にある会社である確率が高いということです。いわゆるネガティブな状態にある会社は、とにかくなんでもいいので人が欲しいという状態にあります。そうしたところに、そんな人がいったとしたら、転職は失敗してしまうのは火を見るよりも明らかですね。

転職を成功させたいと思ったら求人サイトを見る前にまずは自分の社内評価を上げる努力をはじめよう

良い転職は常に戦略的であるものです。もちろん低い確率ではありますが、突発的な行動であっても成功することはありますが、そんなギャンブルのようなものではなく、確実に良い仕事につき、良い人生を歩んでいきたいのであれば、戦略的に考え、しっかりとした準備を行っていきましょう。その最初の一歩が「今の会社で評価される人間になる」ということです

どんな会社でも評価される人はいます。確率は低くはなりますが、ある会社でだけ評価されるという人もいます。どうせ目指すなら前者であるべきです。そしてこの手の人はまず最初に「評価されるポイント」を見極める能力を持っています。なんとなくやって、なんとなく高い評価を受けているわけではなく、まず最初にゲームのルールを徹底的に分析をしているのです。一番簡単な方法としては今いる会社で高く評価されている人たちを分析し、どういう行動、言動が評価されるのかを調査し、それを徹底的に模倣していくということです。

それで高い評価を得られるようになれば、環境が変わっても、同様の手法でその組織内で評価される人間になることができるはずです。決して偶然に社内で評価されているわけではないのです。練習をして、そうした能力を身につけるためにも、まずはいまいる会社でそこを徹底的にやり、それを達成してから転職活動をはじめましょう。

目指すはどんなところでも結果が出せる人間になり、その後に戦略的に次のステップとして転職しよう

ビジネスというもの、働くということは、そもそも不自由であり、誰がやってもストレスを感じる部分は少なからずあるものです。そして働いている人、ほぼすべての人が、評価や給与、仕事内容や人間関係、いろいろなものに悩みを抱え、不満を持っています。しかし、その中であきらめて何も考えずにいる人になってしまうと、結果として損をするのは自分です。そんな状態でも、しっかりと目標を立て、結果を出して評価される人間になることを目指すのは、転職にも大きなプラスに働くはずです。まずはいまできることをしっかりやり、評価される人を分析して模倣するところから始めてみてはいかがでしょうか

バイトからはじめて最終的には独立して社長になる。そんなキャリアを考える人のための戦略思考

いつかは社長をやりたい!そんな起業家精神あふれる人のために有益なキャリアとは

キャリアはアルバイトや社員、雇われる人だけのものじゃない。いつかは自分の会社やお店を作りたいという、起業家精神あふれる人にもとても重要で有益なものです。ただし、雇われる人にとって良いキャリアと、独立、起業を考えた人にとっての良いキャリアは必ずしも同じではないため、ここではそうした、いつかは独立したいと考えている方のための戦略的キャリア思考について紹介していきます。

まず独立、起業をしたいという人に必要なのは、自分の会社を興した後、会社の運営を良い状態にするために必要な技能、知識と経験、人脈等を作ることです。この中で特に重要なのは知識と経験です。必要な技能や人脈は、時の流れとともに変化しやすいものですが、どんな状態でもビジネスを成功へと導くための知識、経験というものには普遍性があるためです。

自分がどんな経営者に向いているのか、どんな会社を作りたいのかを考えるところがスタート

まず何から始めべきかですが、最初に着手すべきは自分の分析、自分の作りたい会社のビジョン、計画です。いつから社長をやりたい、という漠然とした思いだけでは、やることに無駄が多くなり、人生の時間を無駄に消費してしまいます。起業家にとって時間は、雇用される人以上に重要な資源であり、それを無駄にせず最短距離で成功を目指すためにも、まずは成功できる条件を考えていきます。そのために自分の分析、つまり自分がどんな経営者に向いているのかをしっかりと考えていきましょう。

経営者といってもいろいろなタイプがあります。大規模な会社から一人でやっている小規模な会社など、規模の違いから、自分の能力を売っていくコンサルタントや料理人のような事業モデルから、人を動かしていくイベント運営会社や人材派遣会社のようなものもあります。自分がどういった規模、どういった事業を行っていくことに適性が高いのか、そして望んでいるのかを明確にする必要があります。

もし、一般的な大企業の経営者になりたいと思うのであれば、アルバイトをするのは、可能な限り規模が大きく、また、組織的に運営されている会社が好ましいといえます。当然、規模が大きくなれば、全体を見ることなどはできませんが、どういったルールが、どこで決められて、その後、どういう手順で全体に共有されるのかなど、構造を理解するためのヒントがたくさんあるためです。たとえば、飲食店のチェーンのアルバイトであれば、飲食店のスタッフとしての業務をこなすだけでなく、どういった人がアルバイトや社員でいて、どういう問題が起きるのか。そして、それらを回避するため、抑制するためにどういったマニュアルが用意され、どういう方法で周知されているのかなど、学ぶべきものは作業以外にたくさんあります。

職人的な側面の強い経営者になりたいのであれば、経営者以前に、まずはそういった技能を徹底的に育てるために必要な経験をどれだけつめるか、そこを徹底的に考え、そして実践するために、金銭等の待遇に対する望みは抑えててでも、そういう求人を見つけて応募すべきです。

経営者を目指すという夢がある以上、普通の「なんとなくお金が稼げそう」といった、一般的な感覚で仕事選びをするのは、正しい選択にはなりえません。自分の将来像をはっきりさせ、そこから考えて求人を探して、応募、就業を考えていく必要があります。

時代が変わればビジネスも変わる。変化することもちゃんと考えてキャリアを戦略的に考えていこう

戦略的に考えて、無駄を少なく考えてキャリア、経験を積み重ねていく一方で、逆にゼロリセットをする準備、柔軟性を常に持ち合わせて考え続ける必要があるのも、経営者を目指すキャリアとしては重要になってきます。

ほんの少し前までスマホはありませんでしたし、インターネットもありませんでした。1世紀ほど前までは、自動車を使う様々なサービスや産業は今のように普及もしておらず、それどころか多くの場合、存在すらしていませんでした。時代が変われば、技術的な変化、社会的な変化などによって人々の生活、ニーズが変わります。そしてそれにともなってビジネスも変わり、求められるものが変わってきます。

常に世界は変化を続けることを踏まえて、変化に敏感になり、その時々で求められるものを頑張っていくというのが、経営者を目標においた人たちのキャリア戦略の中では重要になります。目標に忠実な自分と、目標を変化させていく柔軟な自分、両方をもちあわせて是非とも頑張っていきましょう。